一戸建てとマンションを徹底比較!経済的なメリットとデメリット

人生で一番高価な買い物とも言われる住宅購入だからこそ、しっかりとメリットとデメリットを理解し、後悔のない買い物をしたいものですよね。良い物件があるからといって勢いで購入してしまうのではなく、一戸建て住宅購入にかかる費用・マンション購入にかかる費用をそれぞれチェックし、家族とそのライフステージに合った計画性のある住宅購入ができるよう、くわしく見ていってみましょう。

 

賢く住宅を購入するために見ておきたい、それぞれのメリットとデメリット

住宅を購入する際に多くの方が一番初めに考えるポイントは、一戸建てとマンションでははたしてどちらがコストパフォーマンスの良い買い物になるのかという問題ではないでしょうか。

一戸建て購入においては、資産として見た場合の安定性や生涯ランニングコストが大きなメリットとされますが、すべて個人管理が必須という住宅施設の管理がデメリットとなります。

対して、マンション購入においては、ライフスタイルや運用次第ではとても経済面で利益が大きくなる選択でもありますが、長期間で見た場合には将来的に下がってしまうと言われる資産価値が主なデメリットともなります。

人生でももっとも大きな買い物とも言える住宅購入にあたっては、購入時の価格だけではなく、購入のタイミングや物件の実際の価値など、広い視野を持って検討することも大切になります。

 

一戸建て購入にかかる費用とは?

一戸建て住宅を購入する際にかかる費用には、頭金を含む住宅購入費用、売買契約時などに発生する印紙税、不動産登記に関わる司法書士費用や登記費用、火災・地震保険料、また、購入する物件によっては、水道負担金、不動産会社への仲介手数料、消費税、事務手数料や保険料などの住宅ローンに関わる費用も発生します。

また、不動産取得後に発生する不動産取得税、毎年1月1日に所有している土地や家屋に対して発生する固定資産税と都市計画税の存在も忘れてはいけません。とくに都市計画税の場合、中古物件を購入時には、売主・買主それぞれが日割で負担するという決まりもありますので注意が必要です。

さらに、数年後・数十年後など将来的には、住宅のメンテナンスにかかる費用も発生することになりますので、購入時のみだけではなく、購入後に必要になる諸費用も視野に入れて検討すると安心です。

 

マンション購入にかかる費用とは?

マンションを購入する際にかかる費用には、新築物件の申し込み時に必要となる申込証拠金、売買契約時などに必要となる印紙税、手付金、頭金を含む住宅購入費用、不動産登記に関わる司法書士費用や登記費用、マンションならではの管理費・修繕積立金、事務手数料や保険料などの住宅ローン関連費用、登録免許税などの税金のほか、購入後にかかる不動産取得税・固定資産税・都市計画税などの税金も発生します。

また、新築物件か中古物件かで、不動産会社に支払う仲介手数料・消費税の有無でも違いがありますし、修繕積立金・登記費用・不動産取得税などでも大きな違いがありますので、購入を検討している物件の条件をしっかりと確認が必要です。

また、マンション特有の修繕積立金においては、数年後・数十年後にも継続して発生していく費用となりますので、購入検討時から検討のポイントとしておくことをおすすめします。

 

結局どちらがお得なの?

結局どちらがお得になるのかという問題は、実際のところケースバイケース。それぞれ新築・中古住宅を購入するかどうかという点でも大きな違いが出てきますし、将来的な見通しも大事な検討のポイントです。

例えば、現在は夫婦2人で都市部に住んでいるものの、近い将来には地方への移住や住み替えを検討しているという場合は、利便性の高い新築マンションを購入した方が後々手放しやすく賢い購入となる場合もあるでしょう。

また、4人家族で都市部で車を2台所有しているといった場合は、駐車場代がかさむマンションよりは、多少不便な立地条件でも郊外に一戸建てを購入した方が長い目で見てお得となるかもしれません。

住宅購入を経済面にフォーカスして見た場合、家族構成・職業・ライフスタイル・将来の展望などでも大きく異なりますので、目先の購入費用や数年単位の展望で購入を検討するのではなく、想定される数十年後の家族の形や将来の見通しまでを検討してみることをおすすめします。

 

まとめ

住宅購入にあたって意外と忘れてしまいがちなのが、引越し費用と新しく揃える家具や電化製品などにかかる費用。引越しの時期や家族の人数によっては、引越し費用が思わぬ額になってしまうこともあります。

一戸建て・マンションに限らず、物件の価格を重視することはもちろん大切ですが、将来的な見通しを視野に入れた概算総費用こそが住宅購入においては重要となります。さまざまな諸費用を考慮して、ぜひ賢く住宅購入を考慮してみてはいかがでしょうか。